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4タイプに分類!100万円を貯めるワザ

100万円を貯めるのに、どんな方法が良いでしょうか? それはその人の性格によって違うと思います。以下の4つの性格タイプに対して、ベストな貯め方を紹介しましょう。

1.計画的な人のための定率節約法

あなたが、計画的にきちんと物事を進められる人の場合は、節約の計画を作ったらどうでしょうか?たとえば、定率で支出を抑える方法です。

1年で100万円を貯めるとします。そのためには毎月83,333円を貯めなければなりません。毎月の手取り収入が28万円で支出が22万円の家計だった場合に、毎月6万円はワケなくたまる金額ですから、あと23,333円の節約です。

23,333円の節約は支出22万円に対して約10%の支出削減を意味します。ですから、すべての出費を10%をメドに減らそうと考えるわけです。食費、衣料費、本代、通信費、飲み代、ガソリン代とすべて一律の10%カットを目指します。そして、現状の節約ペースを続けられたら、あと何ヶ月で100万円に到達するのか、その予想ゴールをカレンダーにいつも書いておきます。こうすれば、節約を徹底できて、そして耐乏生活も期限付きということで受け入れられるでしょう。計画的な人であれば、意外と早く目標額を貯めることができると思います。

2.稼ぐパワーのある人なら増収プラン

稼ぐパワーのある人なら、収入を増やすことができるかもしれません。

喜んで残業をする、今の仕事の終業後にもう一つの仕事を始める、あるいは休日に別のアルバイトをするなどの労働で、毎月9万円程度の収入を増やせれば、OKです。場合によっては、有給休暇を使って本業以外の仕事を集中的に行い稼ぐこともできるでしょう。ただし、労働が増えると出費も増えがちです。そこは気をつけましょう。そして、できれば、自分の得意な能力が活かせる副業ができたら、なおさら良いと思います。

3.借金から入るという無茶なワザ

どうしても強制されないとダメという人には、まず借金から入るという荒ワザがあります。計画的にできない、収入も増やせないという場合には、最初に100万円の借金をしてしまいます。借金をする先は、銀行でも郵便局でもかまいません。消費者金融でないと借りれない人もいるかもしれません。いずれにしても家族や親戚などではなくて、強制的な返済を迫る貸し手なら、どこでも構いません。

お金を借りた後は返済が待っています。返済を滞ると大変なことになることが分かれば、自然と無理をしてでも返済をするための節約や家計の改善をせざるをえません。このワザの良い所は、借りようと返済額を調べるだけ、貯める意欲が沸くことです。このワザの良い所は、借りようと返済額を調べるだけ、貯める意欲が沸くことです。なぜって、借りた100万円を返すお金は、100ヶ月で毎月1万円ではありません。当然に高い利息が取られるわけですから、返済額も跳ね上がります。

100万円を100回(100ヶ月)にわたって返す元利合計は、なんと175万円にのぼります(金利を18%で概算)。

自分が貯めれない、他人から借りなければならないということに、こんなに高いコストがかかることを初めて知って、現金の大切さを知るのが、この荒ワザの長所なのです。

最後になりますが、4番目の良いワザは給料から天引きして積み立てておくことだと思います。

平凡ですが、普遍的な鉄則です。長い間に続けられれば、驚くような成果を築くことができます。平凡を貫ける人が、結局は一番豊かなのですね。
 
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 ここ数年は、アベノミクスの影響で軒並み株価が上がっていたので、投資に興味を持った人も多いだろう。そこで初心者が最初に悩むのは、「そもそも投資をするか、今までどおり貯金をするか」ということだ。これに関しては正解がある。「損するかもしれない」と悩んでいるだけなら、まずは何も考えずに小さな金額から積み立て投資をはじめなさい。FXのような「投機」をしない限り、失うのは最初に投資した金額だけだ。なくなっていいお金など1円もないのは私も同じだが、貯金にもインフレというリスクはある。ガクンと価値が下がることは十分ありうるのだ。同じリスクなら、投資をしてお金にも働いてもらうのが最善の策だろう。

 一方で、値動きが気になって眠れないくらいなら、投資をすべきではないとも思う。一番利益率がいいのは、自分への投資だ。100万円を元手に投資をしても、元本割れする可能性は大いにあるが、100万円かけた勉強は絶対に無駄にはならない。すぐに年収が倍にはならなくても、月数万円レベルの昇給は十分可能だ。そういう意味での最大の「元本」である自分のパフォーマンスが下がるくらいなら、金融商品への投資はやめたほうがいい。「ウン十万儲かった」など景気のいい話を聞いて、「すぐに投資しなくては」と感じているのかもしれないが、投資は人生の救世主でもなければ必須事項でもない。そして、リターンには必ずリスクがともなう。まずは試してみて、投資が自分に合うか見極めること。そのうえで、「投資はしない」という選択もアリだろう。

 一度投資をはじめると、悩みは「何にいくら投資するか」ということに尽きる。しかしそれも、投資の「目的」「期間」「目標金額」が決まれば、自ずと正解が出る。金額があまり大きくなかったり、期間が長かったりすれば、株ほどのリスクを取らず、債券で賄えるケースもあるだろう。自分はなぜ投資を考えているのか。つまり、熟考すべきはこの一点だけなのだ。
■バフェットを手本に積み立て投資で放っておくべし

 個別銘柄を選ぶ際は、「投資の神様」と呼ばれるバフェットのスタンスをお手本にすれば悩みが減る。簡単に言えば、「今後何十年も安定成長を続けそうな超優良企業を見つけ」「適正価格よりも大幅に割安な株価で買う」こと。過去にバフェットが投資してきたのは、コカ・コーラやナイキ、ジョンソン&ジョンソンなど、誰でも知っていて、事業内容がわかりやすく、かつそれぞれの分野で「特権的な強み」を持っている、エンドユーザーに支持される企業ばかりだ。特権的な強みがあるかどうかは、次の4つの数字で判断することもできる。(1)過去10年間安定して成長し、その間の利益が2倍になっている、(2)ROEが15%以上、(3)売上高営業利益率が10%以上、(4)有利子負債が5年分の純利益で返済できる。

 数字を見るのが苦手なら、自分が入社したいと思える企業に投資するといい。支持し、応援する気持ちがあれば、少しくらい価値が下がっても「長く持ち続けよう」と思えるからだ。それなら、自然と「悩まず」「放っておく」投資ができる。

 それでも自信がない人には、ETFをおすすめする。これは日経平均やTOPIX、外国の株価指数といった特定の指標の動きに連動するように運用されている投資信託で、値動きがわかりやすく、個別の株と比べて簡単に分散投資ができるというメリットがある。毎月決まった金額を積み立て投資していけば、手間もかからないし、「買い時」で悩む必要もない。

 結局、一番の無駄は投資の入り口で悩むことだ。有限な時間もチャンスも失っていることに早く気づいてほしい。

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 かつてないほど世界中の注目を集めた米大統領選が終了した。選挙中は「政治経験ゼロのトランプ氏が米大統領になれば、米国の経済は崩壊する」などとも言われていたが、実際はどうなのか。ファイナンシャルプランナーの黒田尚子氏は次のように語る。

 「たしかに、トランプ氏の当選が濃厚となったとき、一時は1ドル101円台まで円高ドル安が進み、日経平均も1万6111円と、前日の終値から1000円超の下落を見せました。日経平均の下げ幅が1000円を超すのは、イギリスのEU離脱が決まった6月24日以来のこと。やはり、トランプ大統領の誕生にはそれくらいのショックがあったということでしょう。しかし、その後状況は一転。トランプ氏の当選確定後は、5カ月半ぶりに1ドル110円台の円安に。日経平均も今年1月以来の1万8000円台を記録しました。米国でもNYダウ平均株価が前日比256.95ドル高の1万8589.69ドルの終値に。これは2カ月半ぶりの高い水準です。私が思うに、この結果はトランプ氏の『勝利宣言』の内容が『意外とまとも』だったからではないでしょうか。もちろん、新大統領誕生時に一時的に景気がよくなり、翌年下がる……というのは恒例の動きなので、この状態が長続きするとは思いません。ですが、トランプ氏が標榜する政策を見る限り、投資家にとって悪いものではありません。政治経験がないことで、投資家が嫌う『不確実性』というリスクは依然としてありますが、彼のビジネスマンとしての手腕には期待できるのではないでしょうか」

 早稲田大学招聘研究員の渡瀬裕哉氏も、トランプ大統領誕生による好景気を支持する一人だ。「トランプ大統領誕生で米国経済大崩壊、というトンデモない事前予測が間違っていたことが証明された」とこの結果を見ている。

 「今後米国はトランプバブルとも呼べる好景気を迎えるでしょう。トランプ次期大統領と上下両院議会の協力関係が経済に与えるプラスの影響は非常に大きい。さらに、共和党は経済成長を重視し、『減税』と『規制緩和』を金科玉条とする、『小さな政府』を標榜する政党です。民主党的な格差是正ではなく、社会全体の富を増やすことで貧困をなくそうとしています。具体的な経済政策としては、所得税の簡素化・引き下げ、法人税の引き下げ、米国本国への資金還流に課す税金の引き下げ、ドット・フランク法の廃止や環境規制撤廃などのビジネス促進政策が掲げられています。さらに、トランプ氏は道路、橋、鉄道、港、空港などの巨額のインフラ投資を有権者に約束しています。共和党自体は、財政規律を重んじる傾向にあり、公共事業による支出拡大を嫌いますが、これも民間資金を利用したインフラ整備策であるPPPを促進することでクリアできます。トランプ氏は、民間資金やノウハウを上手に活用することで、選挙公約を果たしていくでしょう」(渡瀬氏)

 さすが米国で大成功したビジネスマン。トランプ氏の経済政策は景気刺激策てんこ盛り、と言えそうだ。しかし、懸念すべき点もある。

 「減税、規制緩和、民間資金の活用、オバマケアの見直しなど、小さな政府を積極的に志向する政策は、ビジネスマンの感覚を持ったトランプ氏のリアリスティックな成長戦略と言えます。ただし、TPPに関しては米国にとって経済的なメリットがあまりないということもあり、現状維持(TPP離脱)となったのでしょう。また、中国の為替政策に対して、表面的にはトランプ氏・共和党ともに強い姿勢を示していますが、米中関係が悪化すると考えるのは早計。むしろ、為替操作懸念や輸出補助金の廃止などが問題化するほど、中国はかつての日本のように米国への企業移転を進める可能性があります。その結果として、中国からの対米直接投資が増加し、米中関係が実質的に密接になっていくことも考えられる。さらに、トランプ政権とFRBとの利上げを巡る綱引きも、懸念すべきと言えるでしょう。日本がトランプ政権の経済成長路線の恩恵に与れるかは、安倍政権の外交手腕次第です」(同)

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■「投機ポジション」の観察は「市場の後追い」に過ぎない

 2016年11月8日に、米大統領選挙でトランプ候補が勝利し、いわゆるトランプ相場が始まった。為替市場ではドル円が1ドル103円前後付近から、米国が感謝祭休暇に入るまでのわずか2週間もたたずに10円以上も円安ドル高が進んだ。

 こうしたドル円の大幅な値動きをどう考えればよいのか。 一つの解釈は、米大統領選挙が因果関係はともかく、円高になるという事前の見通しが大勢であり、それが裏切られたため、円高方向にかけていたポジションの巻き戻しが一斉に起きた、という説がある。

 ただ、実際には、円高が進む、あるいは円高株安になるという見通しは、日本ではほぼコンセンサス化した見方だったかもしれない。ただ、筆者が真逆で予想していたように、海外の投資家はそうした思い込みは持っていたとは言い難い。

 為替アナリストは、自らの予想が間違えた時などに、シカゴ先物市場での投機ポジションの数字を使い、それが投機的な値動きであるため一時的な値動きであると説明することが多い。

 ただ、いわゆる投機ポジションはドル円レートの一致指数に過ぎない。だから、相場の値動きの後追いの解説はできても、将来の予想にはほとんど使えないのである。これを頻繁に使う為替アナリストは、市場の後追いをしているだけのケースがほとんどであることを、投資家は知っておいたほうが良いだろうと筆者は考えている。
為替レートの正しい考え方とは?

 それよりも、為替レートの方向性は、マネーの価値を左右する日本と米国の金融政策によって決まるという大きな原則をもとに、ドル円相場の大きな流れを理解するのが妥当だし、今後の行く末についても考え易いだろう。

 足元と同様の大きな円安トレンドが生じた最近の事例を振り返ると、1)2012年末~2013年春までに1ドル80円前後から100円台まで大きく進んだケース、そして2)2014年末~2015年半ばまでに100円前後から125円付近まで円安が進んだケース、の2つが挙げられる。

■日米の金融政策転換がもたらした「ドル高円安相場」

 結論から先に言えば、今回のトランプ相場は、過去2つのケース同様に、日米の金融政策の転換がもたらす大相場と同様に位置づけることができる。そう考えれば、2年ぶり3回目の大幅円安が起きるのは不思議ではない。つまり、わずか2週間での10円余りの急ピッチな円安は、「円安の大相場の始まり」と位置付けることができる。

 まず、2012年後半を起点とした20円以上円安が進んだケースは、まさにアベノミクス相場のスタート地点である。当時の民主党の野田首相が、国会解散を突如宣言した同年11月半ばから円安が始まり、12月半ばに安倍総裁率いる自民党が総選挙で圧勝する過程で、1ドル80円前後だったドル円は、90円付近まで円安ドル高となった。

 この選挙戦では、安倍自民党総裁は日本銀行による金融緩和強化を軸とした脱デフレを公約に掲げ選挙戦を戦った。翌2013年に日銀総裁などの任期を迎える中で、日銀の政策大転換で早期にデフレ脱却が実現するとの期待が、大幅円安を引き起こした。

 実際に、安倍政権は政府と日銀の2%インフレ目標協定を打ち出し、また金融緩和が不十分と日銀を強く批判する重鎮経済学者の浜田宏一イェール大学名誉教授を内閣府参与に任命する。

 そして日銀執行部人事では、財務省や日銀などの推薦を重視する従来の慣行を打ち破り、黒田東彦総裁、岩田規久男氏という誰もが認める従来からの日銀批判論者を総裁・副総裁に据える人事を断行。

 その後の国会で両氏の任命については、デフレ推進勢力である野党の反対で危うかったが、なんとか無事通過するという幸運も重なった。そして、黒田総裁率いる新たな日銀は、就任直後の4月に、2年間で2%インフレ目標を実現するために、ベースマネーを2倍に拡大させる政策を据え、従前とは全く異なる規模で国債購入を行う量的質的緩和を導入。そして、ドル円相場は一挙に100円台の大台まで円安ドル高が進んだ。

 第二のケースはどうか。第一のケースからほぼ1年半後、日本経済は2014年4月の消費増税による悪影響で成長率は失速し、順調に上昇していたインフレ率にも鈍化の兆しがみえてきた。2%インフレの実現を目指す日銀は、2014年10月末に事前の市場予想を覆す格好で、量的・質的金融緩和第2弾を発表し、国債、ETF(上場投資信託)などの買入れ購入を拡大させた。これをきっかけに、低下に転じかけていたインフレ期待が再び上向き、円安と株高が再起動する。

 2014年8月まで1ドル100円前後だったドル円は、9月にFRB(米連邦準備理事会)による量的金融緩和縮小期待が高まったことで100円台半ばにドル高円安に動いた後、日銀の「QQE2」(量的金融緩和第2弾)発動によってわずか1カ月半で120円前後まで大きく円安ドル高が進むことになる。

なお、2014年夏場にドル円100円前後で推移していた時期には、円高・円安市場の見通しは分かれていたが、同年8月に筆者は、「米国経済が堅調でFRBが引き締めに一歩踏み出す」、「日本経済は消費増税の悪影響で日銀が緩和に踏み出す」という構図を見抜き、円安見通しを述べていた(「ドル円相場は「緊張の夏」を迎えている」)。

■「過去2回と同様のドル高円安」が起きる可能性は十分

 実際に、2014年10月には、FRBは量的金融緩和縮小(テーパリング)を始め、先述したとおり日銀はQQE2を打ち出した。金融政策の方向性と、それに対する市場の期待形成が、ドル円の方向性を決する典型的なパターンである。

 上記で説明した過去4年でみられた大幅な円安ドル高の値動きは、日銀の金融緩和強化、そしてFRBの緩和縮小がいずれも影響していることが分かるだろう。これらの二つの先例とトランプ相場とされる現状を比較することで、これらと同様に大幅なドル高円安が起きるかどうか判断できる。

 金融市場が2016年6月のBrexit(英国のEU離脱)騒動、その流れで米大統領選挙の行方に市場の注目が注がれていた2016年9月から、実は日銀は金融緩和強化をしっかり行い、そしてFRBは2016年末の利上げ再開に前進するという、かつての同じ構図が鮮明になっている。つまり、足元のトランプ相場でも、過去2回と同様のドル高円安が起きるシナリオは十分想定できる、と筆者は考えている。

村上 尚己

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金持ちは1年に365日、貧乏な人は定期的にお金のことを考える

本当のお金持ちは、お抱えのフィナンシャル・アドバイザーがいますので、「売りましょう」「買いましょう」という連絡がそのつどきます。また、いわゆる富裕層と呼ばれる人たちは、つねに利益の出そうなセクターを探しているので、厳密な資産計画は立てていない人がほとんどです。つまり、見直しもつねに行なっていると言えます。お金を持っている人は、凡人よりもお金儲けに目ざといので、365日情報収集をしています。

反対に、貧乏になる人は、時期を決めて定期的に見直しをします。あるいは年末年始で1年間のパフォーマンスを検証し、次はどうしようかと考えます。いわゆる「リバランス」ですね。これは資産を減らすリスクの高い人の行動です。なぜかというと、見直すタイミングが相場上昇時なのか下落時なのか、まったく読めないからです。確かにリバランスする日が好景気だとしたら、パフォーマンスの良い銘柄の利益を確定し、増やすことができるでしょう。

毎日相場を見ていれば儲け損なわない

しかしリバランスする日がちょうど暴落時で、もしパフォーマンスの悪い銘柄を落とすとしたら、ただの損切り貧乏になってしまいます。もちろん、このとき既存銘柄はそのままにして、新たに買い増すことができれば、その後の回復局面で資産を増やすことができるかもしれません。

しかし、ほとんどの投資家は、含み益が出ていれば「まだ上がりそう」とそのままにし、含み損が出ていれば「これはパフォーマンスが悪い」と損切りする傾向があります。時期を決めて見直すというのは、相場を無視した非効率な方法です。

本当に増やそうと思うなら、毎日天気予報をチェックするように、相場という天気も毎日チェックし、都度見直す必要があります。
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